神獄のヴァルハラゲート事件・東京地裁平成２８年２月２５日判決・判時２３１４号１１８頁
【事案の概要】
「本件は，「神獄のヴァルハラゲート」との名称のソーシャルアプリケーションゲーム（以下「本件ゲーム」という。）の開発に関与したＸが，本件ゲームをインターネット上で配信するＹ社に対し，①主位的に，Ｘは本件ゲームの共同著作者の１人であって，同ゲームの著作権を共有するから，同ゲームから発生した収益の少なくとも６割に相当する金員の支払を受ける権利がある旨，②予備的に，仮にＸが本件ゲームの共同著作者の１人でないとしても，原Ｙ社間において報酬に関する合意があり，仮に同合意がないとしても，Ｘには商法５１２条に基づき報酬を受ける権利がある旨主張して，著作権に基づく収益金配分請求権（主位的請求）ないし報酬合意等による報酬請求権（予備的請求）に基づき，…Ｙ社が本件ゲームにより得た利益の６割相当額とされる１億１２９４万１２６１円及び遅延損害金の支払を求めた事案である。」
「 (3) 本件ゲーム開発の経緯
ア Ｘは，平成２４年７月までは，ソーシャルアプリケーション事業を業とする株式会社A（以下「A社」という。）に勤務しており，同じく同社に勤務していたＢ（現Ｙ社代表者であり，以下「Ｂ」という。）をリーダーとするグループに所属し，携帯電話向けソーシャルアプリケーションゲームの開発を行っていた。
イ Ｘは，当時，A社での待遇に不満を感じていたところ，Ｂも，近い将来，自身が同社を退職する可能性があることをＸに伝えた。
ウ Ｘは，同年７月末頃，A社を退職した。その後，Ｂを含むA社の従業員複数名が同社を退職し，Ｘとともに，本件ゲームの開発に関与するようになった。
エ Ｂは，同年９月１９日付けでＹ社を設立した。
Ｘは，Ｙ社の設立に当たって８万円を出資したほか，Ｙ社に対し，５００万円を貸し付けた。Ｘは，当初，Ｙ社に雇用されないまま，本件ゲームの開発に関与していた。
オ 本件ゲームは，同年１２月中旬頃以降にほぼ完成し，ブラッシュアップ作業などを経て，平成２５年１月２５日，グリー株式会社がインターネット上で運営するソーシャルネットワーキングシステムにおいて，同社の会員向けに，Ｙ社名義で配信された。
(4) Ｙ社からＸに支払われた金員
Ｘは，前記のとおり，当初，Ｙ社には雇用されないまま，本件ゲーム開発に関与し続け，同ゲームが完成した後である平成２５年１月１日に，Ｙ社の取締役に就任し，その後，同月から同年３月４日頃までＹ社の取締役として稼働し，その間，役員報酬として合計６３万円を受領した…。」
判決は，主位的請求を棄却した上で，予備的請求の一部（４２０万円）を認容した。
【判決要旨】
（１）職務著作
ア 「発意に基づく」要件
「…なお，Ｙ社の設立日は平成２４年９月１９日であって，Ｘが本件ゲーム開発作業を始めた時期より後であるが，既に同年８月１３日付けでＹ社の定款…が作成されており，Ｘも，当初から，後にＹ社が設立され，Ｙ社において本件ゲーム開発が行われることを当然に認識していたものといえるから，Ｙ社の形式的な設立時期にかかわらず，実質的には，Ｙ社の発意に基づいて本件ゲーム開発が行われたといえるものであって，Ｙ社の形式的な設立時期は上記結論に影響を及ぼすものではない。」
イ 職務上作成要件
「そこで検討するに，Ｘは，本件ゲーム開発期間中はＹ社に雇用されておらず，Ｙ社の取締役の地位にもなかったが，Ｙ社においてタイムカードで勤怠管理をされ，Ｙ社のオフィス内でＹ社の備品を用い，Ｂの指示に基本的に従って本件ゲーム開発を行い，労務を提供するという実態にあったものである。
ところで，Ｘは，平成２５年１月１日にＹ社の取締役に就任した上で，同年３月上旬までの間，Ｙ社から取締役としての報酬を合計６３万円受領したが，これは，本件ゲームがほぼ完成した後のことであって，Ｘが本件ゲーム開発作業に従事していた時点（平成２４年８月ないし９月頃から同年１２月までの間）においては，Ｙ社から報酬を受領していなかったものである。
しかし，後記３(1)のとおり，ＸＹ社間において，本件ゲーム開発に関しては当然に報酬の合意があったとみるべきであることに加え，本件ゲーム開発の当初から，ＸがＹ社の取締役等に就任することが予定されており，その取締役としての報酬も本件ゲーム開発に係る報酬の後払い的な性質を含む（もっとも，後記３(1)のとおり，取締役としての報酬分は後記報酬合意の対象ではない。）と認められることをも併せ考慮すれば，ＸはＹ社の指揮監督下において労務を提供したという実態にあり，Ｙ社がＸに対して既に支払った金銭及び今後支払うべき金銭が労務提供の対価であると評価できるので，上記②の要件を充たすものといえる。」
（２）映画の著作物に関する著作権法２９条１項
「なお，Ｘは，本件ゲームにおいて，そのほとんどが静止画で構成され，わずかに戦いやガチャなどのシーンで動画が用いられているにすぎないと主張する。
しかし，前記１(10)のとおり，本件ゲームにおいては，動きのある画像が相当程度存在しており，そのほとんどが静止画であるとはいえない上，少なくとも本件ゲームにおいてユーザから人気が高い「聖戦」や，その他の戦闘のシーン等で動画が多数用いられていること，これらの戦闘シーンの本件ゲーム全体に占める重要性は大きいといえることからすれば，本件ゲームは，やはり映画の効果に類似する視覚的効果を生じさせる方法で表現されているといえ，Ｘの上記主張は採用できない。」
（３）予備的請求-報酬合意もしくは商法５１２条
「 ア Ｘは，Ｂが代表取締役を務めるＹ社の発意に基づき，Ｙ社における本件ゲームの開発に参加することを表明し，最終的に本件ゲームに採用されたか否かは別として，多大な労力を費やし，多数の仕様書…やマスタ…を，基本的にはＢの指示に従いながら，自ら又はＢらと共同して作成し，本件ゲームの開発に貢献したものと認められる。そして，Ｘは，平成２５年１月にＹ社の取締役に就任する以前は，Ｙ社から，本件ゲーム開発に関する労務提供の対価を一切受領しないまま稼働していたものであるが，Ｘの上記のような作業量及び作業期間（平成２４年８月頃から同年１２月末頃まで）からすれば，社会通念上，Ｘによる上記労務提供が無償で行われたなどとは到底認められず，原Ｙ社間において，Ｘが本件ゲーム開発に従事することの対価に関する黙示の合意があったものと認めるのが合理的である。
イ ところで，Ｘは，ＢのＸに対する「本件ゲームが収益を上げた場合には，Ｘの開発活動に報いる」旨の発言を根拠として，本件ゲームの収益の６割（Ｘが自ら主張する本件ゲーム開発への貢献度）相当額をＸの報酬とする旨の合意があったと主張する。
この点，ＢがＸに対し，平成２４年７月頃，上記の趣旨の発言をしたことは認められるが，Ｘの上記発言は極めて抽象的なものにすぎず，同発言を根拠に，Ｘが主張する合意内容を認定することはできず，このほか，上記合意の成立を認めるに足りる証拠はない。そもそも，ＸとＢとの間において，本件ゲームの収益をＸの貢献度に応じて分配するなどの具体的な話がされた事実は認められず，Ｘ本人もこのことを認める供述をしている。また，前記１認定事実からすれば，本件ゲームの開発には，Ｙ社の従業員等の多数の者（１４名程度）が関与しているところ，ゲーム開発者の１人であるＸが，本件ゲームの収益の６割相当額を受領することの合理性も全く認められない。」
【コメント】
（１）本件の教訓
本判決のコメントとして，まず声を大にしていうべきは，
「プログラマーの皆さん，ちゃんと契約してますか？？」ということです。
本件のＸ氏は，Ａ社から一緒に独立するＢ氏（後のＹ社代表取締役）の「本件ゲームが収益を上げた場合には，Ｘの開発活動に報いる」発言を信じ，当初報酬も貰わず，労働者として雇用もされず，本件ゲームを開発したのかもしれません。
しかし，契約書がない以上，裁判所が認定するのは合理的に認定される「黙示の合意」に基づく金額になりました。裁判所はそこまで高額な金額は認定しません。
なお，本件では控訴審で文書提出命令をめぐって決定が出ており，その判断手法が参考になります。
（２）職務著作
職務著作に関して本件で特徴的なのは，まだ会社ができていない段階で「法人…の発意」を認定した点です。
また，「ＸはＹ社の指揮監督下において労務を提供したという実態」を認定していますが，このあたりはＸの認識との乖離が大きいと推測されます。
（３）映画の著作物
パックマン事件依頼，ほとんどのゲームソフトは「映画の著作物」として扱われます。例外的に，静止画が圧倒的に多いゲームは「影像が動きをもってみえるという効果を生じさせる」といえないことから，除外されます。
一応この点も争点になっています。しかし，ゲームの主要な場面である戦闘シーンが静止画ではないことから，映画の著作物に当たることが認定されています。
この辺りは，「パックマンですら」という感覚ですね。
